配当と利回り。数字の裏側を読む

銀行の定期預金の金利がわずかな時代に、「配当利回り4%」という数字は魅力的に見えます。実際、配当を目当てに株を持つのは、まっとうな投資の考え方のひとつです。

ただ、利回りの数字だけを見て選ぶと、思わぬところでつまずきます。この頁では、配当の数字の裏側を読めるようにします。

配当利回りの計算

配当利回りは、いまの株価で買ったとき、1年間に受け取る配当が何%にあたるかを表します。

配当利回り = 1株あたりの年間配当 ÷ 株価

株価2,000円で年間配当が60円なら、60÷2,000で3%です。この株を100万円分持っていれば、年に3万円の配当が入ります。税金を引くと、手取りは約2万4,000円です(NISA口座なら3万円がそのまま残ります)。

利回りが高いのは、株価が下がったからかもしれない

式をもう一度見てください。分母は株価です。つまり配当が変わらなくても、株価が下がれば利回りは上がります。

	株価	年間配当	配当利回り
以前	2,000円	80円	4%
業績不安で急落	1,000円	80円	8%

利回り8%は魅力的に見えます。けれど株価が半分になったのには理由があるはずで、多くの場合、その先に待っているのは配当の引き下げ(減配)です。利回りに惹かれて買った直後に配当を減らされ、株価もさらに下がる。高配当株でいちばんよくある失敗です。

目安として、市場全体の平均をはっきり上回る利回りを見たら、「なぜこんなに高いのか」をまず調べてください。

その配当は、続けられるのか

配当が続くかどうかを見るのに便利なのが、配当性向です。

配当性向 = 1株あたりの配当 ÷ 1株あたり利益(EPS)利益のうち何%を配当に回しているか

配当性向が30〜50%程度なら、利益の範囲で無理なく配当を出していると言えます。100%を超えているなら、利益より多く配っているということで、貯金を取り崩している状態です。長くは続きません。

あわせて見ておきたいのは、次の三つです。

• 過去の配当の推移。 不況の年にも配当を維持したか、毎年少しずつ増やしてきたか
• 利益の安定度。 年によって利益が大きく上下する業種は、配当も不安定になりやすい
• 会社の方針。 「配当性向40%を目安とする」などと、方針を公表している会社は多い

配当をもらうには、いつ持っていればいいか

配当を受け取れるのは、権利確定日に株主として記録されている人です。多くの日本企業では、3月末と9月末がこの日にあたります。

注意が必要なのは、買ってから株主として記録されるまでに2営業日かかることです。権利確定日の2営業日前、これを権利付き最終日といい、この日までに買っておく必要があります。

その翌営業日は権利落ち日と呼ばれ、配当をもらう権利がなくなったぶん、株価が下がりやすくなります。「配当だけもらって、すぐ売ればもうかる」という作戦がうまくいかないのは、このためです。

配当をどう使うか

受け取った配当は、使っても構いませんし、同じ株やほかの株を買い足しても構いません。

買い足しを続けると、持ち株が増え、次の配当も増え、それでまた買い足す、という循環が生まれます。配当を元本に組み入れていくこの効果は、時間が長いほど大きくなります。その仕組みは、「分散と積立」の頁で道具を使って確かめます。

株式投資の初心者です。配当について学んでいます。
「配当利回りが高い株」が必ずしも良い投資先でない理由を、具体的な数字の例を使って説明してください。
また、減配しにくい会社を見分けるためのチェック項目を5つ挙げてください。